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日本列島は南北に3000kmもの距離があり、北と南では気候風土がかなり違います。また中央を3000m級の山岳地帯があり、日本海側と太平洋側でも降雨量などが大きく違います。
北海道の人が沖縄に新築と同時に移住、またはその反対･･･というのは極端な例ですが、自分が住む地域の特色をつかむのはとても大事なことですね。
ここであげた地域というのは気候風土ではなく、都市計画によって決められた用途地域のことです。都市計画は都道府県、または市町村によって違いがありますので、住む予定の町の都市計画課などを検索する必要があると言えます。
用途地域の代表的な例をあげて説明します。
■ 第一種・第二種住居地域
大きなめな店舗や事務所などが建築可能な地域のため、閑静な住宅街という訳にはいかない地域です。第一種は最大で建ぺい率は80％・容積率は500％ということでお隣さんの壁はすぐそこです。第二種はさらに大型の店舗も建築可能です。反面として利便性の良い地域となる傾向にあります。
■ 第一種・第二種中高層住宅専用地域
名前に中高層とあるように、背の高い建物の建築が可能な地域。最大500％の容積率での建築が可能なので、結果的に背の高い家が並ぶ住宅地となる傾向になります。都心などは土地面積が狭いことが多いので、この容積率が多くなければ広い家に住むことができませんね。
■ 第一種・第二種低層住宅専用地域
低層住宅の良好な住環境を守るための地域とされており、小さな店舗が建築可能であるほか一部の公共施設が建築可能（学校・老人ホームなど）。
容積率が最大でも200％なので、土地の中に建物がぎゅうぎゅうになることは無く、結果的に広々した住宅地の印象を受ける地域となります。
JRや地下鉄などの駅から遠い場合が多く、マイカーの所有が必須かもしれません。
■ 市街化調整区域
市街化を抑制する地域です。基本的に住宅を建てることができません。
ただし農業などを営むかたの住宅などは建築可能です。
■ 準工業地域
事務所や店舗などが立ち並ぶ地域となります。住宅は建築可能です。
■ 準住居地域
大きな道路などの沿線に適用される場合が多い地域です。住宅も建築可能です。大きな店舗や施設、事務所や倉庫などが建築可能です。南側が空き地だったので家を建てたらスグ大きな倉庫が建って家真っ暗＾＾；にはなりたくないですね。
■ 商業地域
この地域に戸建住宅を建てる人はいないと思います。想像するなら歌舞伎町を想像すると良いかもしれません。
自分の住みたい地域、または自分の住んでいる地域と照らし合わせると何となく雰囲気がわかりますね。
■ 次世代省エネルギー基準を知る
「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断基準」及び「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の設計及び施工の指針」のことですが、なんだか難しいですね。
かんたんに説明すると、住宅の建材には高性能なものを使用して、冷暖房に使うエネルギーを節約して、地球温暖化を止めよう。というものです。
この基準をクリアする住宅は私たちの生活にとっても良いものですので、建材などを選ぶときの参考にしましょう。
| Ⅰ地域 |
北海道 |
| Ⅱ地域 |
青森県 岩手県 秋田県 |
| Ⅲ地域 |
宮城県 山形県 福島県 栃木県 新潟県 長野県 |
| Ⅳ地域 |
茨城県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県
富山県 石川県 福井県 山梨県 岐阜県 静岡県 |
愛知県 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県
奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 |
山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県
佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 |
| Ⅴ地域 |
宮崎県 鹿児島県 |
| Ⅵ地域 |
沖縄県 |
※これは大まかな地域になりますので、上の区分にかかわらず近接する他の区分に分類される地域もあります。 |
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